分散チームの設計：コミュニケーション構造と組織図

分散チームの課題は、しばしば「距離」として語られる。しかし本質的な問題は地理的な隔たりそのものではなく、コミュニケーションの構造をどう設計するかにある。本稿では、分散チームの設計を、組織構造と知識共有の観点から検討する。

距離ではなく構造の問題

同じオフィスにいても連携の取れないチームがある一方、分散していても円滑に協働するチームもある。この違いを生むのは、距離ではなくコミュニケーションの構造である。誰が誰と、どの頻度で、どの形式でやりとりするか。この構造が明確に設計されているかどうかが、分散環境では特に大きく作用する。

やりとりの形式をめぐる同期と非同期の配分は、非同期コミュニケーションで論じたとおり、分散チームの基盤をなす選択である。

組織構造が成果物に現れる

Conway は「How Do Committees Invent?」(1968) で、システムを設計する組織のコミュニケーション構造が、そのシステムの構造に反映されると論じた。Conway の法則として知られるこの観察は、分散チームの設計に直接の含意を持つ。チーム間の連携が薄ければ、生み出される成果物もまた分断された構造を持ちやすい。

したがって、分散チームを設計するとは、成果物の望ましい構造を念頭に置きながら、それを実現するコミュニケーション構造を組むことでもある。この視点は、文書の所有権と更新で論じた、組織構造と文書構造の対応とも通じている。

暗黙知の共有をどう補うか

分散環境で失われやすいのは、同じ空間を共有することで自然に伝わっていた暗黙知である。Nonaka & Takeuchi は『知識創造企業』(1995) で、暗黙知の共有が対面的な相互作用に多くを負うことを指摘した。分散チームでは、この自然な共有が起こりにくいため、暗黙知を形式知へ変換する仕組みを意識的に設ける必要がある。

具体的には、次のような工夫が補助となる。

• 判断の背景や理由を、結論とともに記録に残す。
• 新しいメンバーが参照できる形で、経緯を文書化する。
• 偶発的な対話が生まれる機会を、意図的に設計する。

ただし、暗黙知のすべてを形式知に変換できるわけではない。文書化には限界があり、書き尽くせない知識は残る。とはいえ、変換の努力を放棄すれば、分散チームは経験を蓄積できないまま、同じ失敗を繰り返すことになる。

設計対象としての協働

分散チームの成否は、ツールの充実よりも、コミュニケーション構造と知識共有の設計に依存する。距離を嘆くのではなく、構造を組むこと。Conway の法則が示すように、組織がどう対話するかは、そのまま組織が何を生み出すかを規定する。分散という条件は制約であると同時に、協働のあり方を意識的に設計する契機でもある。会議のあり方については会議文化の再設計で扱う。